リタイアメント資金はいくら貯めたらいい？

前回は、リタイアメント資金を貯めるために使えるいくつかのアカウントを紹介しました。

それではリタイアメントに向けて、いったいいくら貯めたらいいのでしょうか。

答えは、人によってそれぞれ、です。

最近日本では、老後資金のうち約2,000万円が年金でまかなえず不足するかもしれないので、その分は自分で用意しなければならない、という記事がたくさん紹介されています。

しかし、2,000万円が必要かどうかは、個人/家庭によって違います。

リタイアメント資金はいくら必要か推測するために、色々な条件を考える必要があります。下に、主な条件をあげてみました。

などです。

リタイアした後の生活費はいくら必要か？

リタイアした後の生活費がいくら必要なのか、想像できますか？

 

まだ若いうちは、リタイア直前のライフスタイルがどんな感じなのかわからないので、推測するのはちょっと難しいかもしれません。

 

40台後半から50代の人は、まず現在のライフスタイルに近い生活を続けるという前提で想像してみてください。

 

例えば、50歳の時点で毎月の生活費が5,000ドルだとします。(日本円だと約53万5千円、1ドル＝107円)

 

リタイアした後は、幾らかの経費がなくなります。例えば仕事関係の交際費、リタイアメント貯金、子供の教育費などです。

 

これらを差し引いて、現在の生活費の75%で生活できるものと仮定します。

 

そうすると、リタイア後は毎月3,500ドル (37万4,500円)で生活していくことになります。

 

それじゃあ、月3,500ドルにリタイアメント生活の年月をかけて出した額が、必要な金額かというとそうではありません。

 

毎月必要な3,500ドルから、ソーシャル セキュリティ、または厚生年金、他にも不労所得があれば、それも引きます。

残った金額が、自己資金で負担しなければならない大まかな額です。

 

しかし、リタイアメント後に、大きな出費を考えているならその分も含めて全体的にいくら必要なのか計算する必要があります。

 

リタイアした後も、一部の資金は投資にいれておけるのでそこから発生するリターンや配当金、物価のインフレーションも考慮します。

 

リタイアメントに必要な資金総額を正確に計算するのは、色々な要素を考慮する必要があるのでかなり複雑です。

計算をわかりやすくするため、他の大きな出費などはここでは省きました。

実際に、正確な資金総額を計算するにはファイナンシャル プランニングのソフトウェアを使って色々なシミュレーションをして、判断します。

しかし上記のステップで計算すると、少しはイメージがしやすくなると思います。