4％ルールは本当に大丈夫?

4%ルールって何?

皆さん、4％ルールをご存じですか?　投資をしている人の間ではよく知られた言葉だと思います。

4％ルールとは、リタイアした後に、毎年資産を4%の定率で取り崩して生活費の足しにし、残りは投資したままにしておくことです。

毎年このような取り崩し方をすることによって、投資で資金を増やしつつ、極端に資産を減らすことなくリタイアメントを過ごすことができます。

リタイアメントをするにはいくら必要かは、一般的には毎年の生活費の25倍と言われています。例えば1か月生活するのに2000ドルが必要なら、1年間で必要な金額は24000ドル、25倍（25年分）で60万ドルになるので、リタイアをする時点で60万ドルが必要ということになります。

それを、毎年4％ずつ取り崩していくと、最初の年は24000ドルを使うことになります。残高は576000ドルになりますが、それがまた５％のキャピタルゲインを生み出すと仮定すれば、その年の終わりには残高が約60万ドル4800ドルになり、最初の資金よりも増えています。次の年には、そこから4％を再び取り崩すことになります。

このロジックで計算すると、資産を取り崩しているにも拘わらず取り崩し率を上回るリターンを得ることができれば、少しずつ増えていく可能性があります。

これはあくまで机上の計算で、実際には毎年安定して5％のキャピタルゲインがあるわけではありません。逆にそれ以上だったり、マイナスになる年もあります。ここではリタイアメント生活約２５年から３０年の間の平均リターンを推測しています。

そこで、疑問がわいてきますよね。

果たしてこの4％ルールは本当に、リタイアメントの資金の取り崩し方法として有効なのでしょうか？この方法で資産を取り崩していけば、資金が底を着くことなくリタイアメントを過ごすことができるのでしょうか？

4％ルールについてのメリットとデメリット

4%ルールについては色々な研究がされてきていて、4％というのは株式市場のパフォーマンスが悪い年があっても、結果的には持続可能な取り崩し率だということが言われています。

取り崩し率は、もっと多くても大丈夫というアドバイザーもいれば、４％は高すぎるというアドバイザーもいて、大体3.5％から5％の間で意見が分かれています。

毎年４％を定率で取り崩すということは、株式市場のパフォーマンスが極端に良い年には、多くの額を取り崩すことができますが、パフォーマンスがよくない年には、取り崩す額が低くなってしまいます。

それでは、４％ルールのメリットとデメリットを考えてみましょう。

メリット

毎年の取り崩しの管理が簡単。前年の残高の4％が次の１年の取り崩し額となり、毎年の取り崩し額が分かりやすいです。

定率で取り崩すことによって、定額やランダムな取り崩しに比べて、老後資金が枯渇するのを防ぐことができます。（これ重要ですよね！）

デメリット

4％の定率で取り崩していくと、株式市場のパフォーマンスが悪い年は、少ない額しかおろせず必要な生活資金には足りないということが起こってきます。

また、もし急病による医療費や、家の修繕、大きな家電の買い替えなど予測していなかった経費が発生した時には、うまく対応できません。

今年(2022年)のように、インフレーション、それを抑えるための金利上昇、その結果株式市場が低迷という状況では、物価が上昇しているのに少ししかおろせなくなってしまいます。

経済状況が悪い年にリタイアメントを始める人にとっては、定率の取り崩しによって資金ベースが大幅に減ってしまった上に、この先の投資リターンが予測していたものよりも減ってしまうことになり、十分な老後資金が得られない可能性があります。

４％ルールのリスク

寿命：４％ルールはリタイアメント年数が33年以下ならおそらく資金は枯渇しないという結論なので、それ以上になると資金が足りなくなる可能性があるかもしれません。

リタイアメント後の生活費：予測していなかった大きな出費が重なり、スケジュール通りに取り崩しができない場合は４％ルールの推定通りにはならない可能性があります。

リタイアメント時の資金：リタイアメントの初年に市場が暴落したり、景気後退によりベアマーケットになった場合、資金が大幅に目減りし十分な生活資金が取り崩せなくなる可能性があります。

投資リスク：４％ルールは50％は株式に、50％は中期国債に分散投資されたポートフォリオを前提にしているので、リスク分散が前提と極端に違うと、違った結果になる恐れがあります。

リタイアメントの資金の取り崩しのシミュレーション

リタイアメント資金の取り崩しを、シミュレーションできるサイトがありますので、ぜひ使ってみてください。

このリンクにあるシミュレーションでは、

• リタイアメントするまでの年数
• リタイアメントの年数
• リタイアメントした後の利益率
• リタイアメントした後の平均インフレーション率
• リタイアメントを始めるときの資産残高
• リタイアメント後の、年間取り崩し率

などをインプットしていきます。

リタイアメントの年数、取り崩し率、インフレーション率などを変えることによって、毎年の老後資金や資産残高がどのように変わるかを見ることができるので、使ってみてください！

まとめ

4％ルールを解説してみましたが、メリットもデメリットもあり、老後資金を枯渇させずに老後資金を取り崩すためには、絶対的な方法ではないかもしれません。

基本的には４％取り崩しという前提で、あとは臨機応変に変えていくのが現実的ではないでしょうか。

でも５％は超えないことが大切だと思います。

市場のパフォーマンスがよい時は３％に下げ、４％では必要な資金が下せないときは少し率を上げてみるという風に、状況を見ながら柔軟に対応するとうまくいくかもしれません。

また、それぞれの家庭の資産残高と必要な生活資金のレベルにもよると思います。

資金残高が高い割には、生活に必要な額が低い場合は取り崩し率は４％以下でも十分でしょう。

逆に、資金残高にくらべて生活費が高い場合はなるべく4％の定率で取り崩して、不足額は少し働いて補うという工夫も必要かもしれません。

どちらにしても、リタイアメント後も収入と出費をうまくコントロールしていく必要がありそうですね。